市場調査会社ウィッツビュー・テクノロジーは、液晶パネル価格の低下や需要回復などにより、全世界のテレビ出荷台数が今年は回復に転じ、前年比3.9％増の２億1,800万台になると予想した。７日付蘋果日報が伝えた。
全世界のテレビ出荷台数は昨年、前年比4.1％減の２億1,100万台となり、2014年以来の最低水準に落ち込んでいた。背景にはパネル価格の上昇があった。
ウィッツビューの楊晴翔研究副理は、テレビ市場の低迷について、「テレビ産業が成長のボトルネックに入ったことを示している」と指摘した上で、今年の業界動向について、「成長戦略が大画面、高解像度、有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）などハイエンドの商品に集中する。規格のアップグレードで販売量を伸ばし、収益回復を目指す狙いだ」と指摘した。
また、サムスン、ＬＧ、ソニーなどのブランドが大画面テレビの割合を高めることで、市場に占める65インチ以上の製品の割合は昨年の5.5％から今年は７％への上昇が見込まれるとした。
