春節（旧正月、2018年は２月16日）前の取引最終日を迎えた12日の台湾株式市場の加権指数の終値は１万421.09となった。台湾証券交易所（台湾証券取引所、ＴＷＳＥ）によると、昨年の春節明けからの１年間で加権指数は973.14ポイント上昇した。中央社が12日伝えた。
12日の台湾株式市場の時価総額は31兆2,500億台湾元（約116兆円）となり、過去１年間で３兆3,600億元増加した。
銘柄別の株価上昇率では、ビデオカードやパソコン周辺製品を手掛ける撼訊科技（ＴＵＬ）の1,077.71%が他を大きく引き離して首位。これに中堅ファウンドリー、台湾茂矽電子（モセル・バイテリック）の705.08%が続いた。ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）などの信立化学工業、ジャカードメーカーの本盟光電（SUMAGH）、メモリー大手の旺宏電子（マクロニクス・インターナショナル、ＭＸＩＣ）、世紀鋼鉄結構も上昇率が400%を超えた。
台湾株式市場は20日まで休場する（12日＝中央社）
