タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は20日、３月からタイヤ価格を引き上げると発表した。21日付工商時報が報じた。
値上げ幅は、中国向けのトラック用、乗用車用タイヤが約２～３%、東南アジア向けバイク用、トラック用タイヤが３%、台湾向けトラック用タイヤが５%。カーボンブラックやブタジエン（ＢＤ）など原料価格が上昇しているほか、中国政府の環境対策強化で中国の鉄鋼メーカーが減産を迫られ、タイヤ用スチールコード生産量が減少する恐れがあるなど、コスト上昇が見込まれるためだ。
同業の建大工業（ケンダ・ラバー、KENDA）、華豊橡膠工業（ＤＵＲＯ）も値上げを検討している。独コンチネンタル、伊ピレリ、仏ミシュランは、中国向け乗用車用タイヤの価格を引き上げると伝えられている。
タイヤメーカーの多くは、春節（旧正月）連休は原材料在庫が少なく、３月に向け原材料の調達を増やすため、合成ゴム価格がさらに上昇する可能性がある。
タイヤ用ゴムを手掛ける富強輪胎工廠は、既に第１四半期の価格を１～２%引き上げた。富強輪胎は、四半期ごとに価格を設定しており、これから顧客と第２四半期の価格を協議すると説明した。
