タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は台湾、中国の昆山市（江蘇省）、アモイ市（福建省）、タイの工場で、ビッグデータと自動化設備を導入したスマートマニュファクチャリング（スマート製造）ラインを稼働しており、生産性が５割上昇し、従業員の数が４割減少した。2021年に製造工程の完全なスマート化を目指している。９日付経済日報が報じた。
ＣＳＴはタイヤの世界上位５社に追い付くため、16年に製造工程のスマート化計画を始動し、半自動だった生産を全自動とするため設備更新を進めてきた。
ＣＳＣは、スマート製造ではビッグデータと人工知能（ＡＩ）の活用が重要と指摘。電子タグやデータ自動収集・統計分析などの技術を利用することで、人による検査と比べて検査スピードが向上し、製品の品質も安定したと説明した。
同業の建大工業（ケンダ・ラバー、KENDA）も昨年半ばから、機械と機械が通信ネットワークを介して互いに情報を授受する「Ｍ２Ｍ」を導入。昨年末に完成したベトナム第２工場ではビッグデータを導入した同社初のスマート製造ラインを稼働した。また、南港輪胎（ナンカン・ラバー・タイヤ）は昨年末に新豊工場（新竹県）でスマート倉庫を稼働。今年は15億台湾元（約55億円）を投じてスマート製造ラインを設置する計画だ。
