国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）はこのほど発表したレポート「ワールド・ファブ・フォーキャスト」の中で、世界の半導体前工程メーカーの2019年設備投資は５%増と予測、同業界で初の４年連続プラス成長となるとの見通しを示した。14日付経済日報が報じた。
ＳＥＭＩによると、メーカー別の設備投資では今年、来年とサムスン電子が首位となるが、投資額は昨年をピークとして今後、低下すると予想している。
また国・地域別の投資額でも、首位の韓国は今年180億米ドルで前年比９%減、来年は160億米ドルで同14%減と減少が続くことが予想されている。一方、政府が半導体産業の育成に注力する中国は近年、設備投資額を急速に伸ばしており、今年の投資額は前年比57%、来年は同60%増と大幅成長が続き、来年には韓国を超えて首位に立つとみられている。
世界３位である台湾半導体業界の今年の設備投資額は100億米ドルで前年比10%減と予想されるが、来年は同15%増加し、110億米ドルを上回ると予想されている。
