国家衛生研究院（国衛院）は科技部による３億台湾元（約11億円）の補助を受け、肺がん新薬「ＤＢＰＲ112」を開発した。７年かけて開発された同新薬は、遺伝子の突然変異による肺がんの抑制に効果がある。台湾が自主開発した肺がんの分子標的治療薬は初めてで、５年以内の発売を目指す。年間需要は50億元を見込む。27日付自由時報が伝えた。
科技部によると、ＤＢＰＲ112は現在、第１相臨床試験を行っており、既に台湾、米国、中国、日本、韓国で特許を出願した。
開発担当者によると、肺がん患者の８割は非小細胞肺がんで、うち６割はＥＧＦＲ（上皮成長因子受容体）の遺伝子突然変異が原因で、分子標的治療薬による治療が必要だという。しかし、既存の「イレッサ」は耐性が生じやすく、効果が限られ、「アファチニブ」には副作用リスクがあった。
ＤＢＰＲ112は既存の分子標的治療薬よりも有効ながん抑制効果を示し、これまで治療できなかったタイプの遺伝子突然変異にも広く対応したほか、経口投与で高い吸収率を示し、毒性や副作用も少ないことが判明した。
