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作成日：2008年5月23日_記事番号：T00007646
大同の液晶テレビ、中国発売を中止
日韓メーカーが安値戦略で中国の液晶テレビ市場で圧倒的なシェアを獲得する中、来年にも中国市場で液晶テレビを発売する予定だった大同綜合訊電は当初計画を断念した。声宝（サンポ）、歌林（コリン）も中国での液晶テレビ販売戦略を見直す。23日付工商時報が伝えた。
業界関係者によると、中国市場では北京五輪開催による需要喚起で、液晶テレビの販売台数が800万～900万台に達すると試算されていた。しかし、年初の大雪被害などで消費が予想を下回り、メーカーの生産過剰を招いたため、ソニー、シャープ、東芝、サムスン電子、ＬＧ電子、フィリップスなど大手各社が相次いで値引き戦略に転じてシェアを大幅に拡大し、外資ブランドのシェアは75％に達した状況だ。
このため、大同綜合訊電の蕭綮鞍総経理は、「中国の液晶テレビ市場は競争が白熱化しており、現時点で進出する考えはない」と述べた。声宝、歌林など台湾勢は、日韓メーカーの攻勢に押され、経営戦略の調整を余儀なくされている。
声宝の陳柏蒼総合企画処長は「声宝という商標が他人に登録され、新宝という名義で進出さざるを得なくなった」と述べた上で、上海地下鉄やカラオケ店などへの大量納入にターゲットを絞っていく考えを示した。
歌林は値引き競争が激しい32、37インチを避け、42、47、52インチの大型画面モデルで、北京、上海、広州、深圳などの大都市を中心に攻勢をかける方針だ。
