海外の日系企業で働く外国人などが、仕事に必要な日本語コミュニケーション能力を高め、日本的ものづくりの考え方への理解を深めるためのオンライン教育訓練システム、「ものづくり日本語検定（ＭＮＫ）」（http://monoken.org）が６月から本格的にスタートするのを前に、台北市で29日説明会が行われた。海外での説明会実施は初めて。
説明会には日系企業の関係者や大学の日本語教師ら30人が参加した（ものづくり日本語検定協会提供）
ＭＮＫは、外国人が日本のものづくり技術を習得する上で、日本語と日本文化を理解し、日本語を通じて学んだ方が効果が大きいとの考えに基づいて、一般社団法人ものづくり日本語検定協会が昨年秋からトライアルベースで実施しているもので、今月までに数百人が検定試験を受験した。
ＭＮＫは講座と検定試験から成り、「良いものづくりのための品質管理」「品質管理活動に関する基礎知識」などの講座をインターネットを通じて受講。検定試験によって「係長、テクニシャンレベル」「管理者、マネージャーレベル」など、ものづくりの現場での日本語能力の判定を受けられる。講座の受講料は無料で、検定試験の１回当たりの受験料は企業の従業員が5,000円、学生は2,500円だ。
ＭＮＫのトライアル受験者は、台湾からが33%と世界で最も多かった。これについて一般社団法人日本技術者連盟の小野郁・主任研究員は「親日的で日本の製造業者が多く進出しており、ものづくりの考え方を学んでほしいという日系企業のニーズが最も強いのではないか」と分析し、今後の受講者の拡大に期待感を示した。
