中堅ファウンドリーの台湾茂矽電子（モセル・バイテリック）、漢磊先進投資控股（エピシル・ホールディング）、世界先進積体電路（ＶＩＳ）、新唐科技（ヌーボトン・テクノロジー）などはMOSFET（金属酸化膜半導体電界効果トランジスタ）、絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）などパワー半導体の受注が今年末まで満杯で、第３四半期の受託生産価格の引き上げを決めた。引き上げ幅は６インチウエハーで10～20%、８インチでは５～10%となる。12日付工商時報が報じた。
モセルは最近、７月から製品別に受託生産価格を15～20%引き上げると顧客に通知した。高単価の顧客、製品を優先的に扱い、６月末までに生産が完了しなかった製品はいったん顧客に発注を差し戻し、７月以降は新たな価格を適用する。
MOSFET受託生産価格の引き上げが伝わった11日はモセルとエピシルの株価がストップ高となった。ただ、エピシルの徐建華董事長は、杭州士蘭微電子が福建省アモイ市に月産11万枚以上の規模となる12インチ工場２基を建設を決め、華潤微電子（チャイナ・リソーシズ・マイクロエレクトロニクス）が重慶市に中国最大のパワー半導体生産拠点を計画するなど、中国勢が今後１年半から２年の間に新工場の稼働を始める見通しのため、市場は将来供給過剰に陥る懸念もあると指摘した。
