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作成日：2008年5月29日_記事番号：T00007786
域内ファウンドリーの設備投資、今年は33％減少見通し
国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）が発表した、最新の世界ファウンドリーレポートによると、ファウンドリーの2008年設備投資額は、世界全体で17％減、台湾域内では33％の減少となる見通しが示された。同レポートでは減少の理由として、世界経済の先行きが不透明で、多くのファウンドリーが投資計画を延期していることを挙げた。ただし09年は80％の大幅成長を遂げると予測している。29日付工商時報が報じた。
同レポートによると、08年の半導体設備投資額が最も多いのは、韓サムスン、フラッシュアライアンス（持ち株比率・東芝50.1％、サンディスク49.9％、三重県四日市市）、米インテルとなっている。ただ、09年にはエルピーダメモリと力晶半導体（ＰＳＣ）の合弁会社、瑞晶電子（レックスチップエレクトロニクス）、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）、聯華電子（ＵＭＣ）、茂徳科技（プロモス・テクノロジーズ）とハイニックスも上位３社に肩を並べると予測している。
ＳＥＭＩによると、世界半導体産業の生産能力は今後２年間、成長の速度を緩めるとみられるが、それでも10％以上の伸びを見せるとしている。
