テレビ用液晶パネル価格は過去１年下落が続いてきたが、第３四半期に下げ止まり、反転に向かう見通しだ。２日付工商時報が報じた。
32インチパネルは、中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）と深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）が、第8.5世代工場を55インチパネル生産に切り替えるなどして供給を絞った結果、需要が増加。両社は直ちに価格の引き上げを決めた。同サイズは６月価格が45米ドルと、昨年のピーク時から45％下落していた。
市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーは、テレビパネル価格は既に原価まで下落しており、テレビブランドの調達意欲が強まると予測した。群創光電（イノラックス）のテレビ事業群は、第３四半期は40、50、58、65インチなど主要サイズが軒並み値上がりするとみている。
一方、スマートフォン用など中小型パネルは第３四半期も、需給逼迫（ひっぱく）によって引き続き、価格が上昇しそうだ。中国の市場調査会社、北京群智諮詢（シグマインテル・コンサルティング）の予測によると、第３四半期のスマホ用パネル世界需要は、アップルの新機種発売を視野に５億3,000万枚、前期比31.4％増加する見通しだ。
需要拡大をにらんで、イノラックスは第６世代工場で中小型パネルの生産を増やす。中華映管（ＣＰＴ）は傘下の福建華佳彩の第６世代工場が試験生産中で、需要期に間に合うよう、９月末までの大手顧客の認証を目指している。
