市場調査会社のＩＨＳマークイットの予測によると、中国で第10.5世代以上の液晶パネル工場の量産が相次ぐことで、2021年までに大型パネル供給能力が31%増加し、供給過剰率が23%（18年、12%）まで悪化する見通しだ。これにより、台湾にある第５、第６世代など旧世代工場が閉鎖に追い込まれる恐れがある。20日付工商時報が報じた。
ＩＨＳの謝勤益（デビッド・シェイ）シニアディレクターは、中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）の第10.5世代工場は稼働後、予想を上回るペースで生産能力が拡大しており、65インチのパネル供給量が増加していると指摘した。また、来年は深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）の第11世代工場が稼働予定だ。こうした中、生産効率の低い旧世代工場は生産ラインの見直しや閉鎖を迫られると予想した。
ＩＨＳによると、第５、第６世代工場は台湾に多く、うち半分を閉鎖した場合、市場への供給は全体の約８%（1,800万平方メートル）減少する見込みだ。
