米アップルの顔認証システム「Face ID」用３次元（３Ｄ）センサー部品を供給するルメンタムが米国時間12日、「同社最大の顧客から出荷量の大幅削減を要求された」と明らかにしたことで、市場ではアップルがスマートフォン「iPhone」新機種の販売不調でサプライヤーに対する発注量を削減したとの観測は事実との見方が強まっている。14日付経済日報が報じた。
13日の台湾株式市場は、ルメンタム向けに顔認証機能用３Ｄセンサーの主要部品、垂直共振器面発光型レーザー（VCSEL）を生産する穏懋半導体（ウィン・セミコンダクターズ）の株価がストップ安となった他、▽鴻海精密工業▽和碩聯合科技（ペガトロン）▽台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）▽可成科技（キャッチャー・テクノロジー）▽玉晶光電（ジニアス・エレクトロニック・オプティカル、ＧＳＥＯ）──など台湾のアップル関連銘柄の多くが下落した。
ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）のアナリストは、アップルはiPhoneの販売不調による減収分を有料サービスで補うことができるが、サプライヤーはiPhoneの販売台数で売上高が決まるため、アップルより高いリスクを抱えていると指摘した。
