市場調査会社のＩＨＳマークイットの予測によると、60インチ以上の大型テレビ用パネルの2018年世界出荷枚数は2,000万枚へと、16年の1,000万枚余りからほぼ倍増し、25年には5,400万枚へとさらに増え、出荷割合は19%に上昇する見通しだ。出荷面積割合は16年の約12%から25年に33%まで高まるとの予想だ。28日付工商時報が報じた。
パネル業界では、中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）が今年第２四半期に世界初の第10.5世代工場を本格稼働し、来年は中国の深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）と鴻海精密工業傘下の堺ディスプレイプロダクト（ＳＤＰ）も第10.5世代工場を稼働する予定だ。第10.5世代工場の相次ぐ稼働により、65、75インチなどの大型パネルは供給増で価格が下落し、大型テレビの値下がり、需要拡大につながる見込みだ。
