市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーが17日発表した調査によると、テレビ用液晶パネル価格は第２四半期にも下げ止まる見通しだ。サムスンディスプレイ（ＳＤＣ）が第8.5世代工場の生産能力を有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルに振り替えることによる減産、テレビブランドの事前の在庫積み増しなどが要因だ。18日付自由時報が報じた。
ＳＤＣは、韓国の第8.5世代工場の液晶パネル生産ライン「Ｌ８－１－１」を６月に停止し、新たに有機ＥＬパネルの生産を開始する。９月には「Ｌ８－２－１」の一部も生産を停止する予定だ。
ウィッツビューの王靖怡シニア研究経理は、ＳＤＣのＬ８－１－１の生産停止は６月からだが、事前の準備などに伴い、第２四半期は生産量減少が見込まれると指摘した。
ウィッツビューは、ＳＤＣの第8.5世代工場の生産停止によって、今年の大型パネル生産面積は前年比11.2％拡大と、従来予測より1.7ポイント縮小するとの見通しを示した。
