世界的大手ブランドを顧客としている友達光電（ＡＵＯ）、奇美電子（ＣＭＯ）の域内主要パネルメーカー２社は、いずれも顧客の液晶テレビ販促キャンペーンがパネル出荷量を後押しする形となり、外資系証券会社のアナリストは「下半期は安定した業績間違いなし」という評価を下している。16日付蘋果日報が報じた。
工業技術研究院産業経済趨勢研究センター（ＩＥＫ）鍾俊元研究員によると、米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題の影響と物価高騰により、今年北米市場の液晶テレビ需要見通しは、1,400万台から1,200万台まで下方修正された。しかし、ソニーとサムスンの世界２大ブランドは値下げキャンペーンが奏効して売り上げを伸ばしており、パネルメーカーからの調達量も安定して伸びているという。
逆に瑞軒科技（アムトラン・テクノロジー）傘下のビジオなど二線級ブランドの売り上げは圧迫されており、ビジオは第１四半期末から、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）への発注を５万～10万枚削減したとの観測が出ている。
