ファウンドリー大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）と聯華電子（ＵＭＣ）は13日株主総会を開き、張忠謀ＴＳＭＣ董事長と胡国強ＵＭＣ董事長がともに今後の半導体景気について慎重な見方を示した。14日付蘋果日報が報じた。
張董事長は米国経済について、「今年はマイナス成長を記録する恐れがあり、マイナスまで至らないとしても例年の３％前後の成長率を大きく下回るだろう。低迷は四半期や下半期という単位の問題ではなく、回復はかなり先になるかもしれない」という見方を示した。しかし、半導体業界の成長率はそれでも５％を維持するとした。
胡ＵＭＣ董事長は、「サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題と原油価格の高騰による経済への悪影響で、以前のように３～４カ月先の見通しを立てることができなくなっている」と語った。
なお、米国半導体工業会（ＳＩＡ）は今月12日、今年の世界の半導体業界の成長率見通しについて、当初の7.7％から4.3％へと大幅な下方修正を行っている。
