米メモリー大手、マイクロン・テクノロジーは21日、需要鈍化で値下げ圧力が続いているため、５％の減産を実施すると明らかにした。市場では、メモリー市況の改善に貢献するとの見方が広がっている。22日付経済日報が報じた。
メモリー市場は川下の需要鈍化を受け、第１四半期のＤＲＡＭ価格が30％下落と、2016年以来で最大の下落幅となった。第２四半期も15％下落すると予想されている。ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの価格も第３四半期に約10％下落する見通しで、サムスン電子、マイクロン、南亜科技（ナンヤ・テクノロジー）などへの打撃が懸念されている。
マイクロンは同日、今年の設備投資額を90億米ドルへと５億米ドル引き下げると明らかにした。南亜科技も１月に、今年の設備投資額は約100億台湾元（約360億円）へと前年比５割減少するとの見通しを示した。
