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作成日：2008年6月24日_記事番号：T00008335
台湾人の薬好き、環境ホルモン増加背景に
台湾の医薬品市場の売上額は昨年1,079億台湾元（約3,823億円）に達し、前年（1,044億元）を3.4％上回った。行政院衛生署の統計によれば、健康保険支出に占める医薬品費用の割合は25％に達し、米国の15％を大きく上回っていることが分かった。特に抗生物質の使用増加は環境ホルモン問題の深刻化につながっている。24日付中国時報が伝えた。
健保給付対象の医薬品で消費量が最も多いのは、解熱剤、血糖降下剤、制酸剤だった。また、行政院環境保護署が台湾大学厳慶齢工業研究センターに委託して貿易統計を分析した結果、毎年輸入される抗生物質の量は7,509トンに達することが分かった。このうち、ペニシリンの使用量が最多で、テトラサイクリン系抗生物質、セファロスポリン系抗生物質が続いた。
これに伴う環境ホルモン問題も無視できなくなっている。最も頻繁に検出されるストレプトマイセス・エリスラエウスの場合、使用量は年間16トンを超えるという。
非ステロイド系消炎剤のうち、外来で最も処方が多いのは解熱鎮痛剤で、イブプロフェン、ケトプロフェンなどが環境調査で検出されている。
台湾大学環境工程学研究所の林正芳教授は、「薬として服用後の代謝作用で排せつを通じて下水に流れた抗生物質や鎮痛剤の濃度が高い。衛生署は速やかに管理対策を取りまとめるべきで、環境汚染が人体に影響を与える恐れがある」と指摘した。
