台湾のプリント基板（ＰＣＢ）メーカーが、米中貿易戦争の激化による中国需要の変化を懸念している。自作パソコン向け市場が年々縮小する中、中国市場の需要後退が追い打ちをかける状況となりかねないからだ。特にマザーボードの中国事業への依存度が高い華碩電脳（ＡＳＵＳ）、技嘉科技（ギガバイト・テクノロジー）などが打撃を受ける恐れがある。
15日付電子時報によると、2017年半ばから18年初めにかけては、仮想通貨のマイニング（採掘）ブームでグラフィックボードが空前の売れ行きを見せたが、状況は長続きせず、19年第１四半期はＰＣＢ以外の事業で収益を上げているメーカー以外は業績後退が目立つ。
懸念材料は米中貿易戦争での中国需要の変化だ。ＰＣＢメーカーは追加関税の影響を受ける製品を中国以外で生産する措置を取り、関税引き上げ自体による影響は大きくないとする一方で、中国市場での末端需要の冷え込みを最も懸念している。
マザーボードの場合、中国向け出荷割合が全世界の半分近くを占めるが、近年需要後退が止まらない。こうした中、米中貿易戦争が影を落とせば、中国事業への依存度が高いＡＳＵＳ、ギガバイトなどは打撃を受けることになる。
