市場調査機関、ディスプレイサーチの謝勤益大中華地区総経理は23日、「ＩＴ（情報技術）製品向けパネルの需要は一時的に落ち込んでいるが、６月の液晶テレビ向けパネル需要は５～10％の成長となるとみられ、今回のパネル産業低迷の波は短期的なものとなる」との見通しを明らかにした。24日付工商時報が報じた。
謝総経理は、「６月のパネル市場は確かに予想を下方修正する必要がある」としながらも、「液晶テレビは下半期のハイシーズンが近づき、川下メーカーがすでに在庫準備を開始しているため、今後同製品向けパネル需要は徐々に回復する」としている。
一方、ディスプレイサーチが公表したＴＦＴ－ＬＣＤパネルの６月下旬のオファー価格は、同月上旬の下げ幅を上回った。顧客メーカーが上半期、パネルの供給不足を懸念して在庫を増やし過ぎたため、発注を減らすとの情報もある。パネルメーカーが受注を増やすため値下げを行っている面もあり、工商時報は７月のＴＦＴパネル価格の下落圧力はさらに高まると指摘している。
