３日付電子時報によると、マザーボード・ブランド製品の世界出荷量は今年、前年比20％減と減少幅が従来予測の10％より大幅に拡大する見通しとなっている。中国における自作（ＤＩＹ）パソコン向け市場の縮小、インテル製中央演算処理装置（ＣＰＵ）の供給不足、米中貿易戦争による消費者の購買意欲減退が要因だ。
中国では過去10年、マザーボードのアップグレードの旺盛な需要が続き、華碩電脳（ＡＳＵＳ）や技嘉科技（ギガバイト・テクノロジー）などの台湾ブランドは一定の業績を維持してきた。
しかし2015年以降、中国の自作ＰＣ市場の成長が鈍化。これに伴いＡＳＵＳとギガバイトの出荷量、利益も年々低下している。
さらに今年は、米中貿易戦争の影響で各メーカーが生産拠点の一部を中国以外に移しているが、コスト増から６月には３～５％の販売価格引き上げが不可避となっており、さらなる購買意欲の低下が懸念されている。特に中国におけるマザーボード出荷は今年、前年比30～50％の大幅減が予想されている。
なお今年のＡＳＵＳのマザーボード出荷枚数は1,200万枚、ギガバイトは800万枚といずれも前年比300万枚の大幅減が見込まれている。
