航空各社は航空燃料の高騰を受けて減便を進めており、桃園国際空港を発着する航空機の減便数は１日当たり平均で17便に達している。27日自由時報が報じた。
航空会社の運営コストに占める燃料の割合は従来の約２～３割から現在４～５割に達しており、各社は燃料サーチャージの引き上げのほか、利益率の低い路線の休止や減便に着手している。５月に運航が取り消された正規便は、到着便267便、出発便258便の、合計525便に達した。
航空会社は最近、乗客が少ないと判断すると運航を停止する傾向があり、遅い場合は１、２日前に決定し、乗客や旅行社に他社振替の連絡をしている。
運行取り消しに対する乗客の不満を和らげるため、航空会社はエコノミークラスからビジネスクラスの座席のアップグレードや、次回搭乗時の割引券を配給することもあるため、多くの乗客は減便措置を受け入れている。
