生産コスト近くまで下落が進んでいるパネル価格について、市場調査会社、ＩＨＳマークイットの謝勤益（デビッド・シェイ）シニアディレクターは、中韓メーカーの大幅減産、ブランド各社の調達増により、９月に底打ちするとの見方を示した。17日付工商時報が報じた。
液晶パネルの中国最大手、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）は、７月より第10.5世代工場でガラス基板投入枚数を９万枚へと25％削減した。韓国最大手のＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）も、６月より第５、６、7.5、8.5世代工場で10～20％の減産に踏み切った。台湾メーカーでは、群創光電（イノラックス）が上半期に第５、5.5、６、7.5世代工場で生産ラインをＩＰＳパネルに転換。フォトマスクの使用増により、生産能力規模を削減した。
これらの結果、パネルメーカーの世界全体の第２四半期設備稼働率は82％へと、前四半期の89％から７ポイント低下し、最近約３年で最低となった。パネル価格は９月には下落が止まり、回復傾向となりそうだ。
