25日付電子時報が海外大手チップサプライヤーの話として伝えたところによると、今年発売されるアップルのiPhone新機種の第３四半期の調達台数は、前世代機種の8,000万台から10％程度縮小するもようだ。台湾のサプライヤーの受注にも影響しそうだ。
今年は世界的な携帯電話市場不振に加え、iPhone新機種はトリプルカメラ搭載以外に大幅なアップグレードが見込めない上、2020年にも第５世代移動通信（５Ｇ）対応の次世代機種が発売されるとみられる中、消費者の間で買い替えを控える動きが強まる見通しだ。
アップルは価格引き下げで購買意欲を刺激する可能性があり、台湾サプライヤーの間では受注量減の他、価格圧力に対する懸念が広がっている。
