市場調査会社、ＩＨＳマークイットは、2019年の液晶などパネルの世界全体の出荷面積予測を２億2,700万平方メートルへと、当初の２億3,200万平方メートルから2.2％下方修正した。前年比成長率は2.9％の見通し。５日付工商時報が報じた。
第２四半期は米中貿易戦争の先行き不透明感から、サプライチェーンで在庫が急増した。ＩＨＳマークイットは、下半期は需要期に入るものの、調達意欲の向上は期待できないと指摘した。
ただ、ＩＨＳマークイットは、パネル価格の下落によって最終製品の価格下落が促され、市場の需要を刺激する可能性があると予測した。７月末に稼働した堺ディスプレイプロダクト（ＳＤＰ）傘下の超視堺国際科技（堺ＳＩＯインターナショナル広州）の工場本格稼働によるパネル供給増が、こうした動きに貢献するとみている。20年のパネル需要は前年比９％増を見込む。
