市場調査会社、ＩＨＳマークイットの予測によると、車載用パネルの2019年出荷枚数は１億6,000万枚と前年比1.3％減少し、初の前年割れとなる見通しだ。ただ、新興市場の採用率上昇などで、20年は成長を取り戻すと予測した。16日付工商時報が報じた。
ＩＨＳマークイットは、昨年下半期より中国などで車載用パネルの在庫調整が始まっている他、欧州で「乗用車などの国際調和排出ガス・燃費試験法（ＷＬＴＰ）」の認証試験が義務付けられ、完成車の出荷が遅れると予想されることを理由に挙げた。
昨年は完成車のセンターコンソールや計器盤パネル搭載率が65％を超え、車載用パネル出荷枚数は１億6,200万枚で前年比9.4％増加した。一方、今年第１四半期は10％減少し、第２四半期も減少したもようだ。米中貿易戦争の不透明感から、下半期は完成車の出荷台数が下向く恐れがあり、主要パネルメーカーは、車載用パネル出荷枚数は従来計画に届かないと予測している。
今年第１四半期の車載用パネル出荷枚数は、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）が市場シェア16.8％で首位に浮上し、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は16％で２位に転落した。中国の天馬微電子が14.2％で３位に上昇し、友達光電（ＡＵＯ）は13.1％で４位に低下した。５位は群創光電（イノラックス）で11.4％、６位はシャープで10％。京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）は6.4％だった。中華映管（ＣＰＴ）は昨年12月に会社更生手続きの適用を申請した後、車載用パネルの生産を停止した。昨年のシェアは７％だった。
