市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの予測によると、一部テレビ用パネル価格は早ければ来年２～３月に底を打つ見通しだ。22日付自由時報が報じた。
邱宇彬ウィッツビュー研究副総経理によると、32インチ、55インチ、65インチのテレビ用パネル価格は原価を割り込んでおり、ハイシーズンの第４四半期も需要は前期比6.4％減と振るわない見込みだ。ただ、韓国のサムスンディスプレイ（ＳＤＣ）、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）、中国の深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）などの液晶パネル減産や、来年１～２月の生産ラインの定期保守点検で、パネル市場の供給量が減少し、テレビブランドが新機種向けパネル調達に動くことで、来年２～３月にテレビ用パネル価格が反転上昇する可能性がある。
一方、パネルメーカーが今年、テレビ用パネル価格下落を受け、ＩＴ（情報技術）製品（モニター、ノートパソコン）用パネル生産に切り替えているので、来年はＩＴ製品用パネル価格が下落し、競争が激化すると予測した。
