市場調査会社、ディスプレイサーチが公表したＴＦＴ－ＬＣＤ（薄膜トランジスタ液晶ディスプレイ）パネルの７月上旬のオファー価格は、液晶テレビ用の大型37インチが前月比11米ドル下落の500米ドルとなったのをはじめ、モニター向けも19インチで今年最大の12ドルの下げ幅を記録した。５日付工商時報が報じた。
パネルの下落は、下流メーカーの在庫調整、および欧州、中国の需要が振るわなかったため。ディスプレイサーチは液晶テレビ用パネル価格の下落について、「パネルメーカーが7.5世代、８世代工場の生産能力を引き続き拡大させて大型パネルの需給が緩んだこと、また、市場の需要を刺激するため戦略的に価格を落としている面もある」と指摘している。
ノート型パソコン（ノートＰＣ）用パネルも13.3インチ、14.1インチ、15.4インチなどで軒並み４～５米ドル下落し、14.1インチは今年初頭の90米ドルの水準に戻った。
なお、中華映管（ＣＰＴ）の邱創儀総経理は、「６月以降、一部のパネルメーカーが減産に入っているため近い将来の需給好転が見込め、オファー価格の実際の下落幅は５米ドル程度にとどまるだろう。ただ、今年は昨年のハイシーズンのような旺盛な需要は期待できない」と語っている。
