工業技術研究院（工研院、ＩＴＲＩ）によると、今後３年間のスマートフォン出荷台数は、第５世代移動通信（５Ｇ）対応新機種の販売が予測を上回る見通しで、年２～３％成長を維持するとの見通しを示した。25日付自由時報が報じた。
工研院は、５Ｇスマホの年内出荷台数は予測以上で、スマホ全体に占める割合は0.4％と、従来予測の0.2％から上方修正した。今年の世界スマホ出荷台数は約14億9,000万台で、前年比1.6％減少する見通しだ。
工研院によると、韓国での５Ｇスマホ需要が旺盛だ。「５Ｇ元年」となった今年は、▽米国▽韓国▽英国──で商用サービスが始まった。
来年は、上半期に５Ｇ対応システム・オン・チップ（ＳｏＣ）の量産が本格化した後、対応機種が続々投入されるとみられる。５Ｇ対応スマホでは、無線・アンテナ関連部品が一新され、部品材質への放熱性能要求が高まることから、サプライチェーンに新たな商機をもたらすことが期待される。
