市場調査会社、ＩＨＳマークイットによると、ノートパソコンやタブレット端末、モニターなどＩＴ（情報技術）製品用パネルは来年、深刻な供給過剰に陥る見通しだ。パネルメーカーがテレビやスマートフォン用パネルの価格下落を受け、生産能力を価格の安定しているＩＴ製品用に切り替えている一方、これらの製品は来年、小幅な出荷減少が予想されるためだ。11日付工商時報が報じた。
ＩＨＳマークイットの予測によると、ＩＴ製品用パネルの生産能力は来年第１四半期が384万6,000平方メートルで、前年同期比7.97％拡大、第２四半期には408万5,000平方メートルで8.38％拡大する。一方、製品別の来年出荷量は▽ノートＰＣ、6.17％減▽タブレット端末、6.96％減▽モニター、2.93％減──といずれも減少する。
液晶パネル大手の群創光電（イノラックス）は、第５世代工場でＩＴ製品用ＩＰＳパネルの生産能力を拡大。第7.5世代工場では、生産品目を50インチテレビ用パネルから23.8インチのモニター向けに切り替えた。
友達光電（ＡＵＯ）やジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、ＴＣＬ華星光電技術（ＣＳＯＴ）、天馬微電子は、スマホ用低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）パネルの生産能力の一部をノートＰＣ用に切り替える計画だ。
