広達電脳（クアンタ・コンピュータ）、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、緯創資通（ウィストロン）、英業達（インベンテック）のノート型パソコン（ノートＰＣ）受託生産大手４社の、2009年の合計生産能力は１億5,000万～１億6,000万台と、現在よりも１～２割拡大する見通しだ。９日付蘋果日報が報じた。
最大手の広達は、友達に売却した広輝電子（クアンタ・ディスプレイ）の上海松江工場を買い戻して拡張することで、今年末の段階で年産能力6,000万台となる。同社では、09年の受注に対応できるとしている。
仁宝は年産1,000万台規模のベトナム工場を今第３四半期に着工し、来年下半期に生産を開始する。来年の生産規模は500万台の予定。全体では蘇州昆山工場の生産能力と合わせて、4,500万台を予定している。
今年ノートＰＣの出荷成長率が最も高いのは英業達で70％。出荷台数は1,500万台以上となり、年末までに年産能力を2,000万台へと拡大する。また、上海浦東地区で建設中の５基目の工場の稼働後、年産能力は最大3,000万台になり、10年段階の受注に対応できるとしている。
台湾の受託生産メーカーは、世界全体のノートＰＣ受託生産市場の89％のシェアを握っており、来年は90％を超えるとみられる。
