太陽電池モジュール大手各社は、今年の需要を有望視している。経済部が2019～20年に推進する太陽光発電推進２カ年計画で、今年は合計2.2～2.4ギガワット（GW）規模の太陽光発電所新設が見込まれることも材料だ。21日付工商時報が報じた。
最大手の聯合再生能源（ユナイテッド・リニューアブル・エナジー、ＵＲＥ）は今年、自社建設する大規模太陽光発電所があり、設置容量は合計300～500メガワット（MW）に達する見通しだ。昨年末には台南市の耕作不適地に設置する出力193MW規模の太陽光発電設備向けのモジュールを受注しており、今年上半期の出荷を予定する。
同業の元晶太陽能科技（ＴＳＥＣ）は昨年、海外のエネルギー開発ファンド子会社から合計出力180MWのモジュールを受注した他、毎年250～300MWの安定した受注を獲得している。今年は既に生産能力の60％が埋まっている。
安集科技は、大型太陽光発電所開発の遅延要因となっていた総統選挙が終わったことなどにより、今年はモジュール需要が上向くとみている。
