宏達国際電子（ＨＴＣ）元執行長の周永明（ピーター・チョウ）氏が設立したスタートアップ、未来市（XRSPACE）が26日、世界で初めて第５世代移動通信（５Ｇ）に対応する、バーチャルリアリティー（ＶＲ）一体型（スタンドアロン）ヘッドセット「ＭＯＶＡ」を発表した。ジェスチャーで簡単に操作できるＶＲハードウエアは世界初。一般消費者への急速な普及を目指すほか、不動産仲介大手の永慶房屋が物件内覧に採用するなど、新型コロナウイルス収束後「ポストコロナ（コロナ後）」時代のニーズに応える。27日付工商時報などが報じた。

周氏は、ＳＦ映画『レディ・プレイヤー１』（18年公開）の世界のように、ＶＲ機器が広まると期待感を示した（26日＝中央社）

　XRSPACEは、Wi－Fi版と４Ｇ対応版のＭＯＶＡを台湾で第３四半期に発売し、その後、欧米や一部のアジア市場でも発売する予定だ。Wi－Fi版は１万9,999台湾元（約７万2,000円）。５Ｇ対応版については、各国・地域の通信キャリアと提携してセット販売する予定で、時期は未定。同社は中華電信、台湾大哥大（台湾モバイル）、ドイツテレコムなどと提携している。

　ＭＯＶＡは、XRSPACEの交流プラットフォーム「MANOVA」を通じ、利用者たちが海岸や市街地などの公共空間や、自宅などのプライベート空間で集まることを想定している。友人たちと海岸で太極拳をしたり、バスケットボールをしたり、画像を取り込んで作った３次元（３Ｄ）の自宅に友人を呼んで会話を楽しんだりできる。全身の写真を取り込んでアバター（自分の分身キャラクター）も作れる。

　周氏は、現実世界との隔たりがなく、没入感を味わえることが、スマートフォンアプリの操作との違いと強調した。

　ＭＯＶＡは米クアルコムのプロセッサー「スナップドラゴン845」を採用し、メインメモリー（ＲＡＭ）は６ギガバイト。ディスプレイの解像度は2,880×1,440、リフレッシュレートは90ヘルツ（Hz）。

不動産物件の内覧時間短縮

　永慶房屋の葉凌棋業務総経理は、同社は2017年からインターネットによる物件内覧サービスを提供しており、新型コロナウイルス感染症の流行により消費者が外出を控え、多くの経済活動が制限を受ける中でも、業績が１割成長したと明かした。新型コロナウイルス感染症流行がもたらした「新しい生活様式」に対応するためＭＯＶＡを導入することで、短時間で複数の物件の内覧が可能となり、時間が節約でき、物件選びの効率が上昇すると指摘した。