韓国、日本、中国のテレビブランドが上半期の不振挽回を目指しており、全世界の第３四半期テレビ出荷台数は前期比30％以上増となると予測され、液晶パネル調達枚数は前期比31.5％増、前年同期比15％増が見込まれている。低迷が続いていたパネル大手の友達光電（ＡＵＯ）、群創光電（イノラックス）も恩恵を受けそうだ。５日付経済日報が報じた。
新型コロナウイルス感染症が流行する中、テレビ世界首位、サムスン電子は上半期の出荷目標が40％しか達成できなかった。ソニーは上半期の達成率が30％に届かなかった。中国のＴＣＬ集団は上半期の出荷の達成率が37％だった。海信集団（ハイセンスグループ）は40％、小米集団（シャオミ）は39％、創維集団（スカイワース・グループ）は29％だった。
