市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）によると、７～８月の液晶パネル価格は月間10％上昇し、生産コストを上回る見通しだ。北米と欧州でのテレビ販売好調を受けたもので、第３四半期のパネル調達量は前期比30～40％増加するとみられる。液晶パネル大手の友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は、第１四半期まで５四半期以上赤字が続いているが、第３四半期にも黒字転換すると予測されている。15日付経済日報などが報じた。

14日開催の台湾顕示産業研討会（台湾ディスプレイ・カンファレンス）に出席した謝資深研究総監（中）。昨年８月にインフォーマ傘下に入り、今年新ブランドのオムディアとしてスタートして以降も、同カンファレンスの開催を続ける（14日＝中央社）

　オムディアの謝勤益（デビッド・シェイ）資深研究総監は14日、今年の液晶パネル価格は、第１四半期に新型コロナウイルス感染症流行によるサプライチェーン断絶で需給が逼迫（ひっぱく）して上昇した後、第２四半期は感染拡大で市場に悲観ムードが広がり下落したと説明。一方で、在宅時間が増え、感染症流行を乗り切るための必要品としてテレビや情報技術（ＩＴ）製品の人気が高まり、上半期の北米と欧州でのテレビ販売が予測を上回ったと指摘した。北米では、約1,000米ドルの50インチ前後のサイズの機種の売れ行きが最も良かった。中国で近年６月18日前後に行われているインターネット通信販売セールも好調だった。第３四半期はパネル調達が増え、７～８月のオファー価格は月間５～10米ドル上昇と、近年で最大の上昇幅となる見通しだ。

　謝資深研究総監は、液晶パネル市場の景気循環（クリスタルサイクル）は通常１～２年周期だが、今年は異例の年２回の波となると分析した。

スマホ、ＬＣＤ主流続く

　一方、新型コロナウイルスはハイエンド市場に影響しており、８Ｋテレビの販売が予測を下回ったほか、スマートフォン市場全体の減退から、有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）ディスプレイ搭載のハイエンドスマホへの影響が大きかった。

　オムディアは、今年の有機ＥＬディスプレイ搭載スマホの市場浸透率を33％へと下方修正したほか、今後数年も50％以下にとどまるとして、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）がスマホ向けで依然主流を占めるとの見方を示した。

21年に供給不足

　謝資深研究総監は21年について、韓国勢のサムスンディスプレイ（ＳＤＣ）とＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）が液晶パネル事業を大幅に縮小する中、世界経済がコロナ後のＶ字回復すれば、パネル需要は10％近く増加すると予測した。一方、供給量は１％しか増えないとみられ、21年は供給不足の１年になるとの見通しを示した。

　また、韓国勢の撤退後は、中国勢の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）やＴＣＬ華星光電技術（ＣＳＯＴ）がテレビ用パネルの価格決定権を握ることになり、台湾勢は生産能力で勝負できないため、垂直統合しか選択肢はなく、ＡＵＯがシステム統合を、イノラックスがテレビ本体の生産を推し進めていると指摘した。

偏光板も供給逼迫へ

　パネル需要急増を受け、重要部品の偏光板も調達が増えており、台湾大手の誠美材料科技（ＣＭＭＴ）と明基材料（ＢｅｎＱマテリアルズ）が恩恵を受ける見通しだ。ＣＭＭＴは第３四半期の黒字転換が見込める。

　謝資深研究総監は、韓国のＬＧ化学がこのほど偏光板事業の売却を表明したことで、来年は供給不足に陥る懸念もあると分析した。