タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は、原料価格上昇を受け、８～９月に17、18、20インチの高級乗用車・高性能スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）用タイヤなどを平均３～５％、バイク・自転車用タイヤを約５％値上げすると発表した。18日付工商時報が報じた。
大型トラック、バス用タイヤは当面値上げしない。ＣＳＴは、台湾で扱う製品だけでなく、インドネシア、ベトナム、インドで販売するバイク用タイヤも値上げすると説明した。
同業の建大工業（ケンダ・ラバー、KENDA）も17日、３～５％の値上げ計画を明らかにした。理由として▽受注好調で供給不足になっていること▽これまで原料・人件費のコスト増を自社で吸収してきた結果、経営を圧迫していること▽第２～３四半期の台湾元高──を挙げた。
台湾普利司通（ブリヂストン台湾）は、現時点で日本本社から値上げに関する情報は入ってきていないため、台湾でのタイヤ販売価格に当面変更はないと説明した。
