市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）の予測によると、第４四半期の世界テレビ販売台数は6,700万～6,800万台で前期比15～20％増加する見通しだ。通年予測は２億1,600万台で前年同水準だ。24日付工商時報が報じた。
オムディアの謝勤益（デビッド・シェイ）ディスプレイ部門資深研究総監は、欧米市場のテレビ販売は予測を上回っており、販売店がブラックフライデー（米国の感謝祭翌日の金曜日、2020年は11月27日）セールに向けて確保した在庫量は前年同期比40％増だったと指摘。サプライチェーン全体で需給ともに逼迫（ひっぱく）していると説明した。
オムディアによると、第３四半期の世界テレビ出荷台数は前年同期比3.8％増の5,688万台だった。欧米でテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）やオンライン学習が増加していることに加えて、各国・地域の景気刺激政策やテレビメーカーのキャンペーンなどにより購買意欲が高まった。
