鴻海精密工業傘下のシャープの戴正呉会長は、新型コロナウイルス感染症流行の影響が今後も続けば、液晶パネルの供給面で中国への傾斜がさらに強まる恐れがあるとの懸念を示した。１日付電子時報が報じた。
戴会長は、中国の大型パネルの生産枚数は世界全体の約75％を占めるが、55インチ以上のテレビ市場規模は世界全体の約25％にすぎず、約50％は中国以外に供給されていると指摘。今後はサムスンディスプレイ（ＳＤＣ）とＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の大型パネルからの撤退で中国の生産割合がさらに高まる見通しで、市場、技術面で中国への傾斜がさらに強まるとの見方を示した。
中国への傾斜が強まるかは、大型パネル用ガラスの大半を供給する米コーニングの方針が鍵を握るとみられる。コーニングは超大型パネル用ガラスを主にシャープと中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）に供給している。
