タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は５日、１月より３～５％値上げすることを認めた。タイヤ大手、建大工業（ケンダ・ラバー、KENDA）の楊啓仁董事長は５日、域内向け、輸出向けの各種タイヤ価格を１月より３～７％引き上げると明らかにした。６日付工商時報が報じた。
建大工業は昨年10月にも３～５％値上げしたが、その後12月中旬まで原料価格が上昇した。
業界関係者によると、タイヤの原材料である▽合成ゴム▽天然ゴム▽ワイヤー▽カーボンブラック──など値上がりし、生産コストが上昇している。
台湾普利司通（台湾ブリヂストン）は、値上げを検討中だが、まだ決定していないと明らかにした。同社は昨年、セダン・トラック用タイヤ価格を値上げしなかった。
