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作成日：2008年8月12日_記事番号：T00009483
モニター用パネル、相場下落に歯止めか
液晶パネル各社は、モニター用液晶パネルの相場急落や在庫増加に対応するため、相次いで減産に踏み切った。その効果で一部では供給不足も伝えられるようになり、８月下旬にも相場の下げ足はスローダウンするとみられる。12日付電子時報が伝えた。
末端業者は、液晶パネルの生産能力の伸びが需要の伸びに追いつかないとの見方から、今年初めにモニター用液晶パネルの在庫を事前確保した。しかし、米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題や中国の四川大地震、低価格ノートパソコンの人気などで、上期のモニター市場は当初予測より不振で、末端業者は大量のパネル在庫を抱える結果となった。
この結果、末端業者はパネル調達を抑え、モニター用液晶パネル相場は過去２カ月で急落を示した。下落率は18～20米ドルに達し、17インチパネルは18％も値下がりした。
これを受け、友達光電（ＡＵＯ）が10％、奇美電子（ＣＭＯ）が15～19％、韓国のＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）が10％など、液晶パネル各社の減産措置が相次いでいた。
同紙は、８月下旬にもモニター用液晶パネル相場の下げ足は鈍り、年内にも下げ止まると予測している。ただ、相場が反発に転じるかどうかについて、業者は慎重な見方を崩していない。
