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作成日：2008年8月15日_記事番号：T00009574
液晶ＴＶ主流は依然32型、友達・華映の予測外れる
世界液晶テレビ市場では今年、40および42インチ型が主流となると、ほとんどのパネルメーカーが予測していた。しかし第１、第２四半期を経過した現在、主流は依然32型で、さらに中国などの新興市場に至っては26型にとどまっている。これについて友達光電（ＡＵＯ）の彭双浪執行副総経理と中華映管（ＣＰＴ）の邱創儀総経理は共に、予測が間違っていたことを認め、このことが最近のパネル市場不振の大きな原因となったとの見方を示した。15日付経済日報が報じた。
市場調査会社、ディスプレイサーチの統計によると、世界市場における第１四半期の32型液晶テレビ販売台数は予測を10％上回り、一方40型以上では予測を３％以上下回った。
中華映管の邱総経理は、「40型がテレビ用パネル需要全体の30％を占めると予測したが、実際にはその半分にも届いていない」と指摘した。さらに、「こうした状況の下、パネルメーカーは40・42インチ型用の生産能力を32型に振り向けたことにより供給過剰が起きた」と語った。
経済日報では、原油高騰、インフレ、中国で起きた大雪被害、四川大地震などの影響で、支出を抑えたい消費者の気持ちが、より低価格な32型以下に向かったと分析している。
