市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益副総裁は「液晶ディスプレイ（ＴＦＴ－ＬＣＤ）パネル価格は供給過剰の影響から、第３四半期の過去２カ月間の平均下落幅は35％に達しているが、末端需要が徐々に回復を見せており、第４四半期の景気は『晴れ』となる」という見方を示した。28日付経済日報が報じた。
謝副総裁はまた、「第３四半期パネルメーカーが減産を行ったことで、川下で在庫消化が進み、既に最悪の状況は脱した」と指摘し、今後パネル業界は川上の材料メーカー、設備業者を含み全面的に景気が上向くとの見通しを示した。ただ、大型パネルはテレビ向け、ＩＴ（情報技術）製品向けともに「雨」が続くとの見方だ。
ディスプレイサーチによると、液晶テレビの世界販売台数は2008年に１億台、13年に２億台を突破するとの予測だ。一方液晶モニターおよびノートパソコン（ノートＰＣ）向けパネルは10年に共に２億枚を突破し、12年にはノートＰＣ向けパネルが初めてモニターパネルの販売量を超えるとしている。
謝副総裁は、今後パネル業界の景気循環は間隔がより短くなり、供給過剰となるたびにパネル価格は一気に生産コストまで下がるようになり、変動はより激しさを増すとの見方だ。
