大同集団傘下の緑能科技（グリーン・エナジー・テクノロジー）は２日、欧州企業３社と年間計18億5,000万台湾元（約63億3,000万円）の薄膜太陽電池モジュール供給契約を結んだと発表した。来年から出荷を始める予定だ。今回の受注だけで、来年の緑能の生産能力の50％を占めるという。３日付工商時報が伝えた。
今回の契約により、緑能は来年からドイツの建材システムメーカーへ年間2,100万ユーロ（約33億1,000万円）分の製品を３年間供給する。またこれ以外にも、ドイツとスペインの太陽エネルギーシステムメーカー２社に対し、来年各900万ユーロ分の製品を出荷する。契約は半年以上の審査を経て、スペインのバレンシアで２日から開催されている、太陽電池関連技術に関する国際展示会、「EU PVSEC」の開催中に締結された。
緑能の太陽電池生産ラインは、今年12月から量産開始となる予定。来年２月までの年生産能力は30メガワット（MW）だが、来年末までに50MWまで拡充する計画だ。
