自動車市場の縮小や、コンピューターの需要低迷を受け、台湾神戸電池（ＣＳＢ）や台湾湯浅電池（台湾ユアサバッテリー）をはじめとした鉛バッテリーメーカーは、シフトを減らすなどして減産に追われている。10日付工商時報が伝えた。
日立グループの新神戸電機が出資、技術移転する台湾神戸電池は、主力の無停電電源装置（ＵＰＳ）バッテリーの需要不振で、販売量が３割ほど落ちた。同社は中国市場向け製品を手掛ける広州工場と、欧米向けのベトナム工場で生産ラインを３シフト制から２シフト制に変更し、減産態勢に入っている。
台湾ユアサは受注が２割落ちたとして、まず土曜日の操業を取りやめ、シフトを減らすなどして対応している。
このほか、統一工業はＵＰＳバッテリーの受注が４割、自動車用バッテリーは３割下落などを受けて、１～２割の減産で対応。広隆光電は、台湾工場での土曜日の隔週操業をやめ、ベトナム工場では30本のラインのうち３本を停止した。
一方、原料の国際鉛価格は昨年10月には１トン当たり3,720米ドルと史上最高値を記録したが、今年12月は８日までの平均価格が同1,012米ドルと、72.79％も暴落した。このため、各メーカーが相次いで値下げを行っているが、春節（旧正月）後にはさらに思い切った値下げが行われる可能性が指摘されている。
需要減と原料価格の下落で、鉛バッテリーメーカーの来年初頭の見通しは厳しいとみられている。
