１月の液晶パネル価格は、19インチ型、18.5インチワイド型モニター向けで３～５米ドル上昇するなど、約６カ月ぶりに反発するとの見方を、市場調査会社、ディスプレイサーチが示した。需要の増加はまだみられないが、減産効果が現れ、価格は既に谷底に達したもようだ。５日付工商時報などが報じた。
ディスプレイサーチの謝勤益副総裁は４日、19インチ、18.5インチワイドモニターパネルの値上げを下流メーカーが承諾したほか、テレビ、ノートパソコン（ノートＰＣ）パネル価格も１月は下がらず横ばいとなるとの見方を示した。
今回の価格上昇は、パネル各社が生産能力利用率を過去最低の40～50％まで引き下げて供給量を減らしていることが主因で、１月には利用率を30％まで下げる企業も出そうだ。またパネル価格は現在、全面的に現金コストを下回っており、メーカーが受注を拒絶していることも背景にあるようだ。
一方、台湾の市場調査会社ウィッツビュー・テクノロジーは、奇美電子（ＣＭＯ）、中華映管（ＣＰＴ）、サムスン電子などが１月から値上げを求めているものの、価格が上昇に向かうのはモニター向けで２月から、テレビ、ノートＰＣ向けは第２四半期以降になるとの予測を示した。
