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大同集団のディスプレイ受託事業、グループ総合力で成長狙う


ニュース 家電 作成日:2010年3月11日_記事番号:T00021424

大同集団のディスプレイ受託事業、グループ総合力で成長狙う

 
 大同(TATUNG)は、同社の液晶ディスプレイ受託生産部門と、傘下のバックライトモジュールメーカーの福華電子(フォワード・エレクトロニクス)および液晶パネルメーカーの中華映管(CPT)、さらに中華映管が出資する中国福建省の家電メーカー、廈華電子の強みを結集することでさらなる成長を狙う構えだ。市場予測によると、大同の2010年液晶モニター出荷は今年、昨年の約300万台から20~30%成長、自社ブランドを含めた液晶テレビ出荷は08年の30万~50万台から、今年は100万台前後まで伸びる見通しだ。11日付電子時報が報じた。

 ある液晶パネル業者によると、今後の液晶モニター受託生産業界は、グループの総合力による戦いへと状況が変化しそうだ。背景には、群創光電(イノルックス・ディスプレイ)が奇美電子(CMO)、統宝光電(トポリー・オプトエレクトロニクス)と近く合併するほか、中国を本拠地とする冠捷科技(TPVテクノロジー)も川上の部品メーカーとの垂直統合を図っていることがある。

 なお、液晶モニターは既に広く普及し、今後の高い成長率や利益が望めないことから、達裕国際科技など市場から撤退する企業も出ている。