タッチパネル最大手、洋華光電（ヤング・ファスト・オプトエレクトロニクス）の林徳錚董事長は、約１カ月後まで受注見通しが立っており、４月の需要はかなり強いと語った。17日付工商時報が報じた。
同社は昨年第４四半期から出荷を開始した投影型静電容量方式タッチパネルの売上比率が、同期の15％から今年は通年で30％まで拡大する見通しだ。また同タッチパネルは昨年、サムスン電子、ＬＧエレクトロニクス、宏達国際電子（ＨＴＣ）向けが売上高の80％を占めたが、今年は携帯電話ブランドメーカー２社を顧客に加え、同３社の比率は65％まで下がる見込みだ。
林董事長は、業界見通しについて、モバイル・インターネット・デバイシズ（ＭＩＤ）ではタッチスクリーン機能を搭載し、キーボードを持たない機種が主流となり、携帯電話へのタッチパネル搭載は200米ドル以下の機種まで拡大し、今年の搭載率は30～40％へと、昨年の30％以下から拡大すると予測。またこうした傾向はノートパソコンにも波及すると指摘した。
