６日付電子時報が液晶テレビメーカー各社のデータをまとめたところによると、１月の台湾市場向け液晶テレビ出荷は、例年のハイシーズンに当たる春節（旧正月）連休期間を前に上位８ブランドが各１万台を超え、上位10ブランド合計で12万8,000台に上った。一方、２月は９万7,600台に縮小し、末端市場の購入意欲が予想されたほど強くなく、在庫水準が高まったことがうかがえた。１～２月累計では22万5,000台で、業界の当初予測の25万台を割り込んでおり、今後も値下げ競争が続くと予想される。
ブランド別では、奇美グループの「CHIMEI（チーメイ）」が、１月は２万1,000台でソニーの２万2,000台に次ぐ２位、２月は１万5,600台で首位と好調だった。
ソニーは、昨年末からの値下げキャンペーンで、40インチ機種を３万7,900台湾元から２万9,900元（約８万9,000円）に下げて台湾地場ブランドとの価格差を約5,000元に縮めたことが、１月の出荷首位につながった。一方、２月は40インチ機種の出荷が1,100台余りと１月の8,000台以上から大幅に縮小。全体でも4,500台と、前月比80％近く減少し８位に転落した。2010年モデル投入前の旧モデル在庫がほぼ一掃されたためとみられる。
