市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益・大中華区副総裁は８日、2010年の液晶パネル市場の見通しについて、第２四半期のオファー価格は１カ月当たり１～２％の下落にとどまり、下半期も需要が落ち込むことはなく、通年では金融危機発生前の07年同様の好況が期待できるという予測を示した。９日付蘋果日報が報じた。
謝副総裁は、第２四半期は液晶パネルのサイズによっては価格下落や在庫量の小幅引き下げが予想されるが、景気が全体的に昨年より上向いていることから、液晶テレビ価格の下落が進まなくとも消費者の購入意欲が大きく低下することはないと楽観的な見方を示した。
また、発光ダイオード（ＬＥＤ）をバックライトに採用した液晶テレビ販売が好調なことから、従来型の冷陰極蛍光ランプ（ＣＣＦＬ）採用機種で価格の下落を促し、末端市場での販売には有利と予想している。
